~サラリーマン投資倶楽部『資産形成ルール全10カ条』~
サラリーマン×投資

あるときは『労働者』
またあるときは『資本家』
これが次世代型サラリーマンの目指す姿

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サラリーマン投資倶楽部『資産形成ルール全10カ条』

本投資倶楽部管理人は以下に示す全10カ条のルールに沿って資産形成を行うことをここに宣言します。

 

その一 生活防衛費として300万円のキャッシュを確保すること。

 

その二 つみたてNISA、確定拠出年金を利用して積立投資を継続すること。

 

その三 投資用の余剰キャッシュの積み立てを行うこと。

 

その四 特定口座で買い増しを行う場合、ひと月の買付上限は余剰キャッシュの5%とすること。

 

その五 特定口座で保有している投信の買い増し判断は平均取得額から10%下落したタイミングで行うこと。

 

その六 資産形成期において買い付けを行った投資信託は売却しないこと(バイ&ホールドを徹底すること)。

 

その七 ボーナスはQOL(Quolity of Life)の追求を優先すること。家族や自分のために全身全霊をもって使うこと。

 

その八 給与アップ分は半分を生活費、半分を投資に回すこと。

 

その九 投資の勉強、情報収集を絶やさないこと。

 

その十 投資ルールは考え方の変化に合わせて柔軟にアップデートすること。

 

その一 生活防衛費として300万円のキャッシュを確保すること。

病気等で働けなるリスクや会社をクビになるリスクを考慮して生活防衛費として300万円のキャッシュを確保しておきます。お金の保管先は一般的な銀行金利(0.001%)の100倍、0.1%の金利がつく楽天銀行を採用しました。

 

上記リスク以外の突発的な出費でこの資金を使用した場合は早急に同水準への復帰を目指します。

 

その二 つみたてNISA、確定拠出年金を利用して積立投資を継続すること。

我が家の投資の基礎はつみたてNISAと企業型確定拠出年金への積立投資です。サラリーマンとしての安定した給与の中から毎月決まった額を拠出、設定日に自動買い付けを行います。

 

つみたてNISA枠は夫婦分をフル活用し、毎月66,666円の積み立て投資。投資先は夫婦とも楽天・全世界株式インデックスファンド(別名楽天VT、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動)とします。自動買い付けという特性上、最も精神衛生上安定が望める商品を選定しました。

 

企業型確定拠出年金枠は私の分を活用し、毎月20,000円の積み立て投資。投資先は三菱UFJ DC海外株式インデックスファンド(MSCIコクサイ インデックスに連動)としました。

 

その三 投資用の余剰キャッシュの積み立てを行うこと。

市場が調整局面を迎えた際、将来のパフォーマンス改善を見据えて買い増しができるよう毎月の投信買い付け枠とは別に余剰キャッシュの積み立てを行います。

 

余剰キャッシュは生活防衛費と同じく楽天銀行で管理します。楽天銀行と楽天証券の各講座をマネーブリッジ機能で連携させておくことで、相場の変化に即座に対応できます。スピード感を重視しています。

 

2018年7月現在の計画では月45,000円を積み立てることとします。つみたてNISA、企業型確定拠出年金の買い付け分以外にも、買い増し余力を残しておくことで暴落及び長期の経済低迷期における精神安定剤とします。

 

2018年7月現在の計画では、相場状況を見つつ、以下の3つの投資信託を課税枠の特定口座で買い増していきます。

  • 楽天・全米株式インデックスファンド
  • eMAXIS Slim新興国株式インデックス
  • eMAXIS Slim国内株式インデックス

 

その四 特定口座で買い増しを行う場合、ひと月の買付上限は余剰キャッシュの5%とすること。

  • 楽天・全米株式インデックスファンド
  • eMAXIS Slim新興国株式インデックス
  • eMAXIS Slim国内株式インデックス

 

特定口座枠では上記3投信へ適宜買い増しを行っていくことになりますが、ひと月の買付上限は余剰キャッシュの5%としたいと思います。

 

100年に1度と言われたリーマンショックで暴落前の水準を回復するまでに約2年3ヵ月(=27か月)を要しています。経済が低迷した期間中、どこが底かもわからないような状況において一度に大きくポジションを取ることは避けたいと思います。低迷期においても時期を分散させながら買い増していくということです。

 

その五 特定口座で保有している投信の買い増し判断は平均取得額から10%下落したタイミングで行うこと。

投資素人でも目に見えて暴落、低迷と判断できる水準として平均取得額から約10%下落した時を買い増し判断の基準にしたいと思います。余剰キャッシュを過剰に持っておくこともまた機会損失に当たりますので、この基準についてはキャッシュの積み上がりの状況を見ながら調整していきたいと思います。

 

その六 資産形成期において買い付けを行った投信は売却しないこと(バイ&ホールドを徹底すること)。

資産形成期(60歳まで)において購入した投信は売却しません。売却は定年退職する60歳以降で行います。

 

その七 ボーナスはQOLの追求を優先すること。家族や自分のために全身全霊をもって使うこと。

基本的にボーナスは家族や自分自身のQOL追求のために使うことを優先します。何に使ったかも思い出せないような死に金にだけはならないように全身全霊をもって使います。

 

その八 給与アップ分は半分を生活費、半分を投資に回すこと。

給与が上がった場合、全体の50%は生活費へ、残りの50%は追加投資分に回します。さらに追加投資分についてはその半分を投資信託の買い付け、半分を余剰キャッシュの積み立てに回します。

 

例えば1万円の給与アップがあった場合、5,000円は生活費へ、2,500円は投資信託買い付けへ、2,500円は余剰キャッシュとして積み立てていきます。

 

その九 投資の勉強、情報収集を絶やさないこと。

自分自身が投資初心者であることを忘れず、他の投資家の方の手法などを参考に勉強を継続していきます。

 

その十 投資ルールは考え方の変化に合わせて柔軟にアップデートすること。

投資手法、資産形成手法の考え方に変化があった場合は、柔軟に掟をアップデートしていきます。固執はしないようにします。